デーブ・スペクターがじっくり語る「ジャニーズ問題」 「正義感の群集心理は今でも気味が悪い」、「米国型システム導入は絶対無理」（デイリー新潮） - Yahoo!ニュース
こんにちは、エンタメ好きのブロガーです。今回は、ジャニーズ事務所の問題について話したいと思います。皆さんは、この問題についてどう思っていますか？
私は、ジャニーズ事務所のタレントのファンではありませんが、この問題はエンターテイメント業界全体に関わる大きな問題だと思っています。なぜなら、ジャニーズ事務所は日本の芸能界の最大手であり、テレビや新聞、出版などのメディアに強い影響力を持っているからです。ジャニーズ事務所が危機に陥れば、芸能界の構造や文化も変わってしまう可能性があります。
ジャニーズ事務所の問題は、創業者のジャニー喜多川氏が所属タレントに性被害を与えていたという衝撃的な事実が発覚したことから始まりました。特別チームが調査報告書を公開し、ジャニー氏は多数のジャニーズJr.に対して広範に性加害を行っていたと明らかにしました。ジャニーズ事務所は、前社長の藤島ジュリー景子、新社長の東山紀之、ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦の3氏が会見を開き、性加害の事実を認め、補償を行うと表明しました。
しかし、この会見は世論の批判を招くことになりました。ジャニーズ事務所は反省の色がなく、抜本的な改革に乗り出す気がないという印象を与えました。社名変更に関する質問や厳しい指摘が相次ぎ、東山氏は終盤で社名変更も検討の余地があると答えざるを得ませんでした。これで世論は一気に批判へと傾いたと思います。
この問題に関して、テレビプロデューサーのデーブ・スペクター氏が率直な意見を述べました。彼は、ネット上の著名人の発言や海外の事例を挙げて、“ネット裁判所”の圧倒的なパワーを指摘しました。彼は、堀江貴文さん、『ひろゆき』こと西村博之さん、そして成田悠輔さんの3人が、ジャニーズ事務所の姿勢を強く批判し、世論の流れを決定づけたと言いました。また、イギリスやアメリカでは、コメディアンのラッセル・ブランドさんに性的暴行疑惑が浮上し、世論が沸騰しているとも言いました。彼は、エンターテイメント業界は今後ますます、SNSにおける“世論”を重視せざるを得なくなると言いました。
私は、デーブ氏の意見に賛成です。ジャニーズ事務所は、テレビや新聞、出版といったメディアに強い影響力を持つという意味で、“ジャニーズ帝国”と呼ばれてきました。しかし、今や、SNSやインターネット上のメディアが、世論を形成する主要な役割を果たしています。ジャニーズ事務所は、“世論誘導”を得意としていたはずですが、“世間裁判所”もしくは“ネット裁判所”の持つ圧倒的なパワーを読み誤ったのです。ジャニーズ事務所は、この危機を乗り越えるために、どのような対策を講じるのでしょうか？私は、ジャニーズ事務所の今後の動向に注目しています。
